日本復興計画
公開日：
:
本
この期に及んで日本の政治は不安定。
自分たちの権力闘争に明け暮れる日々。
もはや日本の復興はどこへやら。
もう、だいぶ前から分かってた事だけど、
愚かなことに、やっと今、確信した。
日本の政治家に頼ってはいけないことに。
じゃあ、どうしたらいいんだ。
それには、日本人１人１人が独立するしかない。
今日は、そのようなことを、大昔から繰り返し繰り返し主張してきた人物の１人
大前研一氏の最新作『日本復興計画』を紹介する。
３・１１以来、YouTubeなどで積極的な提言を行ってきた大前研一氏が、原発について、日本の復興について、熱く語ってくれる。
MITで原子力を専攻し、日立で原子力の仕事をしてただけに、今回の原発の事故についての解説は、原発問題の教科書としてもいいかもしれない。
そうはいっても、私は原発についてはいまだによく分かってないので、
原発については割愛し、大前氏の提言する日本復興について紹介しようと思う。
日本復興といっても、
結局は、３・１１から始まった話ではなく、
バブル崩壊からずっと先送りで続いてたことに他ならない。
世界中で日本だけが、ここ２０年間で貧乏になっている。
この２０年間での国民全体の家計所得は、
フランス、イギリス、アメリカは２〜４倍増加、
新興国は１０倍くらい増加、
一方で日本はマイナス１２％。
つまり、復興とは３・１１で急に湧いて出た議論ではない。
そうした中、
大前研一氏は２つの解決策を提案する。
道州制 と 日本人のメンタリティを変えること だ。
１．道州制
そもそも、人口が減っていくのに、国から与えられたパイを奪い合うような不毛なことをしてもしょうがない。
地方に大きな権限を与え、各自が世界中の無数の資源を呼び込むことができるような自由競争にすればいいじゃないか。
そうすれば、自治体同士の世界の富の争奪戦になり、国に頼らなくなるはずだ。
そして変革を実行するには、凡人ではなく変人を首長にすることが重要だ。
２．日本人のメンタリティを変える
そもそも、未だに高度成長期のパラダイムで生活しているのがおかしい。
将来の所得が上がるという前提のもとでの
持ち家熱、クルマ熱、教育熱という３大熱病
が未だに蔓延している。
このような高度成長期の発想が日本人を貧乏にしている。
もはや日本は低成長、これらの熱病から覚めることだ。
熱病から逃れるには、夫婦の価値観を共用することが必要。
そして、自分に投資すること、もちろん配偶者にも投資すること。
最後に、大前氏の言葉を引用する。
個人あるいは家族は最小の経済単位だ。
政治家に頼ってはいけない。
政府にも頼ってはいけない。
国がなんにもしてくれないことは、すでに明らかだ。
自分自身だけが頼みの綱と覚悟を決める。
そうしなければ、この日本の復興もありえない。
大前氏の主張は、福沢諭吉の言葉を思い出す。
「一身の独立なくして一国の独立なし」
ad
- Tweet
-
-
この記事が気に入りましたら、ぜひTwitter、facebookボタンをお願いします。
ブログを書くモチベーションになります。よろしくお願いします。
ビットコイン投げ銭ウィジェット
関連記事
-
-
７つの習慣 （第３の習慣：重要事項を優先する）
スティーブン・Ｒ・コヴィーの「７つの習慣」の個人的備忘録シリーズ ４月２６日以来のブログ記事です。
-
-
史上最強の人生戦略マニュアル
またまた自己啓発書かよ。 と思われそうですが、 これは、とても現実的。 自己啓発書というより、人生
-
-
不要な本を寄付して途上国に図書館を
突然質問です。 Ｑ：不要な本はどうしてますか？ Ａ：ブックオフに売る 普通はそうしますよね。 でも
ad
- PREV
- The Museum of Me
- NEXT
- クラレンス・クレモンズ
